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仮想通貨の種類は約1600種類以上!?ランキングTOP3を徹底解説!

ビットコインをはじめとした仮想通貨は全世界で盛り上がりをみせており、その種類は約1600種類以上あります。 もっとも、1600種類以上ある仮想通貨でも、将来的に実用化されたり価値が上がるような通貨はほんの一握りです。 そこで、今回は数多くある仮想通貨の中でも時価総額ランキングのTOP3を徹底解説します。

目次

時価総額ランキング1位:ビットコイン(BTC)

金融システムを大きく変える可能性を持つビットコイン
ビットコインは管理する組織のいない自立型システム
キプロスの金融危機を救ったビットコイン
ビットコインのメリット・デメリット

時価総額ランキング2位:イーサリアム(ETH)

イーサリアムは天才少年によって開発された仮想通貨
多業種から注目されるイーサリアム
イーサリアムのメリット
イーサリアムのデメリット

時価総額ランキング3位:リップル(XRP)

革新的な決済システムを提供するリップル
200以上の金融機関が参加するリップルネットワーク
リップルのメリット
リップルのデメリット

将来性を見極めるには徹底した情報収集が必要不可欠

時価総額ランキング1位:ビットコイン(BTC)

金融システムを大きく変える可能性を持つビットコイン

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ビットコインは2009年、日本人エンジニアのナカモトサトシが発表した「ビットコイン:P2P電子マネーシステム」という論文が元になって開発された仮想通貨です。

この論文が注目されたのは「既存の中央集権的な金融システムを根本から覆す可能性」が示されていたからです。

先進国の金融システムは銀行と政府という巨大な中央組織によって管理・統制されています。

現代ではお金を預けるのも借りるのもすべて銀行がなければ生活できないほどに、現在の金融システムに依存してるともいえる状況です。

そして、銀行と政府は国民からの信頼によって成り立っており、日本政府が発行している「円」という通貨に価値があると信じています。

しかし、世界的にみれば日本のように国が発行する通貨が国民に信頼されている国は少ないのが世界の現実です。

実際にジンバブエやブラジル、アルゼンチンなどは過去にハイパーインフレーションを起こし一度経済破綻を経験しています。

こういった国で発行される通貨は国民に信頼されず、通貨としての役目を果たしません。

ここに、ビットコインが全世界的に注目されている一番の理由があります。

 

ビットコインは管理する組織のいない自立型システム

ビットコインは政府や銀行から発行される通貨ではなく、「利用しているユーザーが自律的に発行する」仕組みです。

この仕組みの根幹が「P2P(ピアツーピア)」という通信技術で、従来のクライアントサーバ

ー型ではなくビットコインに参加するノード(各PC)の演算能力を借りてシステム全体を稼働させています。

また、取引履歴の改ざんに関しても、ブロックチェーン技術によって現実的に不可能な仕組みを担保しているので、中央管理する組織は必要ありません。

さらに、既存の銀行のように口座開設をする必要はなく、ネットにつながる環境さえあれば世界中で資金のやりとりが行えます。

送金にかかる手数料も銀行に比べて非常に安価、かつ10分で送金が完了します。

 

キプロスの金融危機を救ったビットコイン

ビットコインが実際に活用された例が2012年のキプロス金融危機です。

キプロスは地中海の東に位置している島国です。

キプロスは2008年のリーマンショックによる不況と、ユーロ経済圏加入による経済的混乱によって2012年に欧州連合に金融融資を要請しました。

この要請と同時時期に、政府による「預金封鎖」が発表され、銀行には預金を引き出そうと人が殺到し町中が混乱する事態となったのです。

このとき、キプロス国民は自国の通貨をビットコインに変えて、自らの金融資産を非難させていました。

この一連の流れは世界的ニュースとなり、同時にビットコインの存在価値を世界的に広める要因ともなりました。

こうした現実的な利用価値が認められ、ビットコインの時価総額は約12兆円(2018年8月現在)にまで高まっています。

 

ビットコインのメリット・デメリット

・ビットコインのメリット

ビットコインを利用する主なメリットは

・海外送金が格安かつ迅速にできる
・口座開設が容易
・寄付が簡単かつ直接的に可能
・「電子決済システムの導入が容易

などです。

もっとも、ビットコインのメリットは他の通貨にも共通する点が多いため、ビットコイン独自のメリットといえば「圧倒的な知名度がある」という点になります。

では、他のメリットについて以下で解説していきます。

 

【海外送金が格安かつ迅速にできる】

まず、ビットコインが一番活用されるのは「海外送金」をする場合です。

現在の金融システムで海外送金をしようとすれば、まず自国の銀行にお金を預け、中間銀行を経由してから送金先の国に着金されます。

この過程でかなりの手数料と日数を要します。

この点、ビットコインであれば相手のビットコインアドレスさえ分かれば、すぐに送金を実行し数十分後には着金が可能です。

もっとも、ビットコインの知名度が上がり取引量が増えた現在では、理論上の10分で実際に取引が完了することは難しいでしょう。

それでも、銀行を利用するよりは圧倒的に速い送金が可能です。

 

【口座開設が非常に簡単、直接的な寄付も可能】

また、ビットコインでは口座開設も非常に簡単です。

仮想通貨専用のウォレットを使い、その場で自分のビットコインアドレスを生成すれば、すぐに銀行口座のように利用できます。

銀行のように書類をそろえたり、ハンコを押す必要はありません。

さらに、ネットにつながりさえすれば誰でも口座を持てるので利用する人を選ばず、複数の口座を作ることも簡単です。

この「送金に手数料がかからない」「口座開設が用意」という2点から「寄付(投げ銭)が簡単に行える」という点もビットコインのメリットです。

日本において、不特定多数の人に対して金銭を交付する行為は「個人間送金を制限する法律(資金決済法)」によって制限を受けます。

しかし、仮想通貨はこの法律の対象にはならないため、ネット上で寄付(投げ銭)をすることも可能です。

 

【電子決済システムの導入が容易】

また、店舗経営者側からみれば「電子決済システムの導入が容易」という点もメリットになります。

多くの店舗ではクレジットカードによる電子決済が主流です。

しかし、クレジット決済では店舗側がクレジットカード会社に利用額の数%を手数料として支払う必要があります。

この点、ビットコインをはじめとする仮想通貨を決済に利用すれば、取引手数料をかなり抑えることが可能です。

さらに、導入にかかる初期費用もクレジット決済に比べれば非常に低いため、導入コストも抑えられます。

 

・ビットコインのデメリット

一方、デメリットとしては

・ボラティリティが高い
・価値の保障がない
・チャージバックがない

などになります。

現在の仮想通貨の市場規模は株式市場や先物市場に比べれば圧倒的に小さく、取引量も少ないのが現状です。

したがって、ボラティリティが高く「通貨としての安定性がある」とはいえない状況でしょう。

また、政府や企業による価値の保障がないため、ビットコインに金銭的価値がなくなったとしても、すべては自己責任です。

この点、銀行預金であればペイオフ制度を利用できるため、一定の保障が受けられます。

また、ビットコインにはクレジットカードのチャージバックのような仕組みも整っていません。

そのため、万が一、勝手に使われた場合(不正利用された場合)は泣き寝入りするしかないでしょう。

もっとも、ボラティリティに関していえば、今後の仮想通貨市場の成長によっていずれ一定の水準に落ち着くとみられています。

さらに、チャージバックの仕組みも多くの企業が試行錯誤している状況です。

仮想通貨関連の法整備とともに、一般人でも安心してビットコインが利用できる環境が少しずつ整っていくことでしょう。

時価総額ランキング2位:イーサリアム(ETH)

イーサリアムは天才少年によって開発された仮想通貨

イーサリアムは2015年からサービスが開始されているビットコインに次ぐ時価総額2位の

仮想通貨です。

2018年8月現在の時価総額は約4兆円と他の仮想通貨を圧倒する規模感があります。

イーサリアムの原案を考えたのは「天才」「神童」と呼ばれる

「ヴィタリク・ブテリン(Vitalik Buterin)」です。

1994年にロシアで生まれたブテリンは幼少期から数学的才能をみせ、2011年にビットコイ

ンマガジンの共同創業者となり、若干19歳でイーサリアムのホワイトペーパーを公開しました。

ビットコインはシステムそのものが通貨として利用される前提だったのに対して、イーサリアムは「他のAppを生み出す開発基地」としての役割を提案したのです。

この構想は大きな反響を呼び、現在ではイーサリアム財団と呼ばれるイーサリアムの開発・推進活動を行う財団が設立されています。

 

多業種から注目されるイーサリアム

イーサリアムはプラットフォーム型と呼ばれ、イーサリアムのシステムを利用することでさまざまなアプリケーションを開発することが可能です。

具体的には、取引所を介さない相対取引を実現するアプリケーションやブロックチェーン上で猫を育

てるゲームなどがあります。

応用の幅は非常に広く、金融業界以外にも多くの業界がイーサリアムに注目しています。

日本でも、トヨタや三菱UFJフィナンシャルがイーサリアムの活用を目指すEEA(Enterprise Ethereum Alliance)に参加したことで話題となりました。

EEAには、全世界から約200以上の企業が参加しており、イーサリアムを活用したアプリケーションの開発に乗り出しています。

 

イーサリアムのメリット

イーサリアムの最大のメリットは「スマートコントラクトの将来性に期待が持てる」という点です。

スマートコントラクトとは、簡単にいえば「自動契約」のことで資金のやりとりに一定の条件を付与できることをいいます。

スマートコントラクトを利用すれば、金銭消費貸借の契約が簡単に結べたり、契約事務の仕事が簡易化したりするといわれています。

 

・既存の未来予測市場を変革する「オーガー(Auger)」

イーサリアムのスマートコントラクトを利用して開発されているのが「オーガー(Auger)」と呼ばれる仮想通貨です。

オーガーはブックメーカーを必要としない未来予測市場の構築を目的として開発されている仮想通貨です。

未来予測市場とは、「近い未来に起こる結果に金銭を賭ける市場」のことをいい海外では一般的に行われるギャンブルの1つになります。

簡単にいえば、「明日のサッカーの試合でAチームとBチームのどちらが勝つかに金銭を賭ける」といったイメージです。

この未来予測市場には胴元(ブックメーカー)が必要ですが、スマートコントラクトを利用すれば結果を入力するだけで自動的に支払いが実行される仕組みを作ることができます。

つまり、「Aチームが勝てば、10イーサをC君に支払う」といったイメージです。

胴元に支払う手数料は不要かつ、クリーンな仕組みを構築することができるため、多くの人に実用化が期待されている技術になります。

 

イーサリアムのデメリット

一方、イーサリアムのデメリットとしては「一度、間違った情報を入れると修正が難しい」という点です。

スマートコントラクトを利用する場合、ブロックチェーン上に一定の条件を書き込むことになります。

このとき、間違った情報を入力してしまうと再度修正することが技術的に非常に困難です。

このデメリットが解消されるまでは、スマートコントラクトの一般的な実用化は難しいでしょう。

時価総額ランキング3位:リップル(XRP)

革新的な決済システムを提供するリップル

リップルは銀行間での利用が想定された仮想通貨です。

2018年8月現在の時価総額は約1.5兆円とイーサリアムに次ぐ時価総額となっています。

リップルが注目されている理由は「既存の銀行間の送金システムを大きく改善できる」という点にあります。

まず、注目するべきは決済スピードです。

リップル社が公式に発表している決済時間は「約3秒」です。

ビットコインの決済時間は約10分、イーサリアムは約2分なので他の通貨よりも圧倒的な決済スピードを実現しています。

さらに、1回の取引にかかるコストは「0.0004ドル(約0.048円)」と非常に低コストです。

既存の金融機関が行う国際送金は送金から着金まで約3~5日、取引コストは年間で160兆円規模に上ります。

銀行にとっても、取引コストは経営を圧迫する要因の1つなので、リップルを導入する銀行は年々増加しているのです。

 

200以上の金融機関が参加するリップルネットワーク

リップル社はリップルを導入している企業を「リップルネットワーク」という形で囲い込んでいます。

リップルネットワークには全世界で200を超える金融機関が参加しており、日本でもSBIグループがいち早く参加を表明しています。

海外でも、アメリカのバンクオブアメリカやイギリスのスタンダードチャータード銀行などが参加しているほどです。

リップル社の目的は「より円滑な決済システムの実現」です。このビジョンと実現する可能性の高さが世界的に認められ、時価総額3位にまで登りつめています。

 

リップルのメリット

リップルの最大のメリットは「利用する業態に応じた3つのサービスがある」という点です。

リップルは主に銀行間で利用することが前提のサービスですが、厳密にいえばそのサービスは「xCurrent」というものになります。

リップル社は、リップルを利用する業態ごとに「xCurrent」「xRapid」「xVia」という3つのサービスを展開しています。

この3つの中で、銀行などの金融機関が利用するのが「xCurrent」というわけです。

xCurrentを利用すれば、リップルが中継銀行として機能し銀行間の国際送金を簡便化させます。

さらに、リップル社が提供する取引規約に従うことで、取引の一貫性と国際送金に関係する法例が順守される仕組みが整っています。

次に、xRapidとは主に国際送金事業者向けのサービスです。

国際送金事業者が行う現地での口座開設と現地通貨の確保に関わるコストをリップルは大幅に削減します。

リップルを導入すれば、リップルがブリッジ通貨としての役割を果たすため、新興国での流動コストを大幅に削減することが可能です。

最後に、xViaは自社サービスにネット決済を導入したい一般企業向けのサービスになります。

xViaでは「RippleNet」と呼ばれる標準支払インターフェイスが利用できるため、リップル(XRP)を支払い手段としたネット決済システムが簡単に導入できます。

さらに、RippleNetでは支払い情報やリッチデータの転送も簡単にできるため、送金業務の大幅な効率化が可能です。

 

リップルのデメリット

一方、リップルの最大のデメリットは「発行済みXRPのうち、大半をリップル社が保有している」という点です。

リップル(XRP)の発行上限は「1000億XRP」ですが、このうち630億はリップル社が保有しています。

これはどういうことかというと、リップル社が持っているXRPを市場に放出すれば、現在の相場が大きく下がるということです。

この点に関して、リップル社は「630億のうち550億はロックアップ(市場に開放しない)している」と発表しましたが、一部の投資家はリスク要因の1つとしてみています。

将来性を見極めるには徹底した情報収集が必要不可欠

仮想通貨は非常にたくさんの種類がありますが、実際に取引されている通貨はそれほど多くありません。

ほとんどの通貨が実際に使われていなかったり、取引されていてもほんのわずかだったりするのです。

中には、投資家から資金を集めるだけ集めて逃げるような詐欺コインもあります。

そんな玉石混交の中から、将来的にダイヤモンドになるような通貨を見極めるためには「徹底した情報収集」が必要不可欠です。他人から聞いた意見に惑わされず、自分の目や足で徹底的に調べつくしたうえで、自信を持って仮想通貨に投資しましょう。

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